新型コロナ感染症は三年を経過し、世界ではようやくマスクを外す生活に突入しています。
しかしながら日本では日本人のまじめな気質故、今でもまだしっかりとマスクをする生活が強いられているんです。
人に感染させてはいけない、医療をひっ迫させてはダメだ、これ以上感染で苦しむ人を増やしたくないといった配慮が先行し、マスクを外すことをしない人が非常に多いんです。
日本人がいまだにマスクを外さない理由
また日本人は花粉症や風邪、インフルエンザの流行時期には必ずと言っていいほどマスクをする風習や文化があることから、欧米諸外国の人々よりもあまり抵抗なくマスクをし続けることが出来るのです。
さすがに真夏にマスクをすることは日本人の文化にもありませんでしたが、この新型コロナ感染拡大の影響で我々の価値観は大きく覆ってしまったのは言うまでもありません。
マスクはもちろんのこと、どこに国もアルコール消毒で手指を殺菌し、手洗いうがいを徹底させることが日常になりました。
政府はそれどころかソーシャルディスタンスを叫び、人が密集しないように配慮を求め日本人は生真面目にそれに慕ってきたんです。
少し感染が治まった今でも、人々は感染を恐れた人が多く集まるライブハウスや映画館、飲食店などには積極的に出かけようとはしません。
働き方の変化
最も大きな変化と言えば働き方の変化を挙げることが出来るでしょう。
サラリーマンは必ず会社に通勤電車で出社し、そこで業務をこなしていくのが当たり前でした。
しかし感染アック台を懸念し多くの企業がリモートワークを導入し始め、社員も会社に出社する必要が亡くなったのです。
代わりに自宅にあるパソコンを用いてリモートで商談やミーティング、会議を進めそれぞれが実務業務をこなしていくようになりました。
最初こそ不慣れな環境で仕事もはかどらず、またオンラインの通信回線の不具合などもあってスムーズに会議やミーティングが出来ないこともありました。
だが人間はどんな環境でもやらなければいけないと思うと適応するもので、困難だと思われたリモートワークも今では問題なく遂行されるようになってます。
多くの人々がこれをきっかけに、会社に出社して仕事をするのと自宅からでも作業効率が変わらない事、なぜそもそも会社に出向いて働かなければいけないのかと思うようになりました。
東京や大阪の都心に拘って住む必要もない
また自宅からオンラインで仕事が出来るのであれば、東京や大阪の都心に拘って住む必要もないのではないかとさえ気づかされたわけです。
身近に上司の管理者の目が光らない事でも、余計な人間関係に振り回されなくなった点でもリモートワークの良さが多くの人に認識されていきました。
突き詰めていくと、何も企業に属し会社と主従関係で仕事をしなくてもいいのではないか、フリーランスで業務を委託し働いていくことが出来るのではないかとさえ感じ始める人も多く出現したんです。
コロナ禍でリモートワークを経験することにより、気づきを得て会社を退職し自分で起業する人も多くなりました。
そのことで自分が今までずっと住みたかったと思っていた地方産官H部に移住し、スリーランスで業務委託しながら農業などをする人も多くなっているんです。
起業しフリーランスになっても甘い世界ではない
だが現実には起業しフリーランスになっても甘い世界ではありません。
やはりその人に高度な技術やスキル、特殊技能や能力がなければ一向に業務を委託することができません。
そして仕事をゲットするにはそれなりの人脈やコネクション、営業力にプレゼンテーション能力などに長けていなければ見向きもされないわけです。
管理されない自由な一人親方でやっていくには、それなりの準備と覚悟も必要であることを心得ておく必要はあります。
しかしながら人には負けないスキルや技術があり、サラリーマン時代に培った営業力とコネクションを駆使し運よく仕事を委託できた場合には、注意しなければいけないことがあります。
それはきちんと業務委託契約書を交わしておくということなのです。
トラブルを避けるために必ず業務委託契約を結ぶことが大事
最近フリーランスの人を対象にしたビジネスで、報酬の未払いなどのトラブルが後を絶たなくなっているんです。
口約束では言った言わないのトラブルになりかねず、多大な時間を費やして仕上げた仕事も徒労に終わり一銭も手元に入らないということになりかねません。
このようなトラブルを避けるために必ず業務委託契約を結ぶことが大事です。
月額定額で仕事を請け負うのか、成果報酬型で結果が出てからお金を受けるのか、そういったところはより慎重に契約を交わしておく必要があります。
さらに文章や芸術作品、工業製品などを業務委託で請け負う時には、権利関係もはっきりと業務委託契約書に明示しておく必要もあります。
まとめ
自分が作り上げた製品やアイデア、サービス、システムであるのに蓋を開けたらそのアイデアなどの著作権や権利がすべて自分以外の第三者に移っていたということになりかねません。
こうなってくるとその損害額は数千万、数億にも上ることにもなり大損害を被ることになるからです。